| 2010 |
2011年 |
5月 |
中国北京市に北京駐在員事務所を設置 |
| 2010年 |
6月 |
米国商務省より日本国内での米国製品販売貢献企業として
感謝状(CERTIFICATE OF APPRECIATION FOR ACHIEVEMENT IN TRADE)を受領 |
| オンラインショップを開始 |
| 4月 |
創立80周年 |
| 2000 |
2009年 |
11月 |
「傘型避雷針パラキャッチ」が国土交通省殿より新技術製品(NETIS)に登録される。 |
| 10月 |
80周年記念事業の一環として、雷啓蒙書籍「サンダーテロ」を発行。 |
| IEC(国際電気標準会議)より「IEC1906賞」を当社社員が受賞。 |
| 8月 |
電気学会より「電気釜」の開発に対し第２回電気技術顕彰「でんきの礎」を受賞。 |
| 6月 |
電気設備学会より「建物内雷電磁環境シミュレーション」の開発に対し
第21回 電気設備学会賞の技術部門開発賞を大成建設殿と合同で受賞。 |
| 2008年 |
|
電気保安に功労があった者を讃え、
電気保安体制の一助とすることを目的とした「電気保安功労者経済産業大臣表彰」を当社社員が受賞。 |
関西電力株式会社殿に落雷位置評定機能に加え、
雲放電捕捉機能を搭載した新しい観測システム（LLS-8000シリーズ）を納入。 |
| バッテリーの劣化状態を遠隔で監視可能なシステム「サンバッテリーモニター」を開発。 |
建築物への雷電流の様相を3次元で表示可能な
「雷サージ3次元電磁界解析シミュレータ（略称：FD-TD法）」を開発。 |
| 高耐量タイプ同軸用SPD、20kAを開発。 |
| 合弁会社 南京淳光科技有限公司を開業 |
| 2007年 |
|
3極タイプの基盤表面実装アレスタ(3SD4)を国内で初めて製品化に成功、
これまで実現が難しかった小型化と高耐量性能の両立に成功。 |
米国のDoble Enginering社と日本総代理店契約を結び、
電力設備(変圧器、開閉器、遮断機など)の劣化診断装置の販売、サービスの取扱いを開始。 |
| PoE対応のLAN用SPD（NET Barrier PoE）を開発。 |
電機・電子機器の雷保護対策を通じ、電気保安への功績を認められ、
(社)電気設備学会からの推薦により社団法人日本電気協会澁澤賞を当社社員が受賞。 |
| 2006年 |
|
中国・広東省陽江市に「陽江山光社防雷通信設備有限公司」を設立。 |
雷対策で初の業界団体「日本雷保護システム工業会」を設立、
理事会社となり技術委員会の初代委員長に選任される。 |
| 2005年 |
|
ゴーストカッタを開発・販売。 |
| 新JIS対応サージ防護デバイスの開発。 |
| 省エネタイプ航空障害灯OM-3Cを開発。 |
| 傘型避雷針「パラキャッチ」の開発。 |
| 住宅用接地キット「ホームアース」を開発。 |
| 創立75周年記念セミナーを開催。 |
| 2004年 |
|
TC軌道回路用保安器UP形と電化柱接地体とが
関東電気協会主催の電気記念日表彰にて最優秀賞、優秀賞を受賞。 |
| 光モニタデバイスが渋沢賞を受賞。 |
| 2003年 |
|
中国に「山光社香港有限公司」を設立。（現 陽江山光社防雷通信設備有限公司） |
| F形で3GHｚ対応の同軸避雷器の開発、販売。 |
| WEBカメラを用いた簡易監視システムの開発・販売。 |
| 非接触簡易型光ケーブル識別装置の開発・販売。 |
| 2002年 |
|
相模工場を相模テクノセンターに名称変更。 |
| 環境規格14001の認証を取得。 |
| フランクリンジャパン、日本発の全国雷観測ネットワーク（JLDN）を完成。 |
| 雷・瞬低対策コンサルティング事業で東京海上と業務提携。 |
| 新日石エンジニアリングと総合雷対策システムソリューションで業務提携。 |
| 無線LAN対応5GHz帯同軸避雷器開発。 |
| 南極基地に超耐食接地工法が採用。 |
| 首都圏ＪＲ駅構内に高性能液晶モニタが採用。 |
| 2000年 |
|
「6.6ｋｖ配電線用アーク駆動式限流器の開発と運用」で
第48回電気化学技術賞奨励賞（オーム技術賞）受賞。 |
| 1990 |
1998年 |
|
第18回オリンピック冬季競技大会長野1998」において、
「二重偏波ドップラーレーダー」による気象情報の提供にて大会をサポート。 |
| 品質規格ISO9001を取得。 |
| 工事会社としてサンコーシヤシステムエンジニアリングを設立。 |
| 1996年 |
|
鉄道会社向け保安器FN形、電子連動装置用耐雷トランスを開発。 |
| 光カプラー装置を開発。 |
| 1995年 |
|
インドネシアに合弁会社「P.T.SANTELIND KENCANA」を設立。 |
| 1994年 |
|
光関連機器、半導体製品製造会社である「オプトテクノ」を設立。 |
| 省エネシステム部を新設。 |
| 1000心光ケーブル配線盤を開発。 |
| 1992年 |
|
光ケーブル用クロージャーを開発。 |
| 1991年 |
|
広島営業所を設立。（現 中国支店） |
| 気象情報提供会社である(株)フランクリンジャパンを設立。 |
| 1990年 |
|
雷観測、雷警報ドップラーレーダーを米国EEC社と共同開発。 |
| 1980 |
1989年 |
|
配線用搬送システム技術に関する研究で科学技術庁長官賞を受賞。 |
| 50万ボルト送電線用碍子接触型検電器の開発で渋沢賞を受賞。 |
| 北陸営業所を開設。 |
| タッチパネル式電力会社指令台を開発。 |
| 1988年 |
|
KRONE社と「ガスチューブアレスタ」の独占販売協定締結。 |
| 大阪営業所を開設。（現 関西支店） |
| 福岡営業所を開設。（現 九州支店） |
| 1987年 |
|
光通信網の発展に伴い、光接続箱の開発に着手。 |
| ロサンゼルスにSANKOSHA U.S.A.,INCを設立。 |
| 1985年 |
|
(株)光伸社、山光通信機(株)を吸収合併し、株式会社サンコーシヤに改称。 |
| 1984年 |
|
名古屋営業所を新設（現 中部支店） |
| 光IDFを開発。 |
| 1983年 |
|
光加入者接続箱を開発。 |
| 1982年 |
|
台湾でセラミックアレスタYX-08が電磁誘導対策用保安器として採用される。 |
| 送電線絶縁抵抗試験機開発グループとして東京電力とともに渋沢賞を受賞。 |
| 1981年 |
|
セラミックアレスタ生産の自動化工場が完成。 |
| 1980年 |
|
送電線絶縁抵抗試験器開発。 |
| 1970 |
1979年 |
|
鉄道用軌道回路不平衡率計の開発で信号保安協会から表彰される。
|
| 「多極放電管とその製造装置」の開発が発明協会 発明奨励賞を受賞。 |
| 札幌営業所 新設。（現 北海道支店） |
| 1978年 |
|
シンガポールに「SANKOSHA ENGINEERING(S)PTE.,LTD」を開設。 |
| 1977年 |
|
山光通信機、一斉放送装置を開発。 |
| 1976年 |
|
静電誘導による送電線航空障害灯、オーム賞を受賞。 |
| 1975年 |
|
光ケーブル配線盤、OPGW光接続箱等の製品を開発。 |
| 1972年 |
|
ガス入り放電管の製造方法, 発明協会の発明奨励賞を受賞。 |
| 山陽新幹線ATC軌道回路用としてUP-1〜3形を開発。 |
| 1970年 |
|
「ガス入り放電管の製造方法」に対し、社団法人発明協会より発明奨励賞を受賞。 |
| 1960 |
1969年 |
|
高耐量・超小型のハーメットボタンアレスタT-08タイプを開発。 |
| 光伸社、大宮工場を新設。家庭電器製品を中心に創業開始。 |
| 1967年 |
|
無線機遠隔制御装置の開発。 |
| 電電公社との共同研究 PCM通信回線用の3極避雷管を開発。 |
| トランジスタ技術を導入。トランジスタ式自動制御装置を開発。 |
| 1966年 |
|
配電線の故障検知のため、配電線故障区間表示装置を開発。 |
| 雷インパルス発生装置第1.号機を開発。 |
| 1963年 |
|
東海道新幹線の建設に際し、各種保安装置を日本国有鉄道に納入、ケーブル保安器を開発。 |
| 1961年 |
|
「通信機械工業会線材協議会」を発足し、会長に選任される。 |
| 1960年 |
|
相模工場新設。（神奈川県相模原市） |
| 1950 |
1959年 |
|
電電公社の公衆電話ボックス用自動点滅器を開発。 |
| 1958年 |
|
日本電信電話公社資材納入団体「端子函配線函工業協同組合」を設立、初代理事長に選任される。 |
| 1957年 |
|
電力系統指令用の給電指令台を開発。各電力会社へ納入。 |
| 仙台営業所 新設。（現 東北支店） |
| 1955年 |
|
光伸社、電気自動炊飯器の開発。東芝電気自動炊飯器として納入。 |
| 1952年 |
|
電力会社、警視庁向けに給電指令台、個別選択呼出電話装置、携帯電話機などの製造販売を開始。 |
| 通信用保安器、社団法人発明協会の発明賞に輝く。 |
| 1940 |
1948年 |
|
自復形バイメタル付避雷管を開発。 |
| 電力会社向けＳ型避雷管を改良。 |
| 1947年 |
|
Ｒ型保安器を製造。日本国有鉄道の納入指定メーカーとなる。 |
| 1946年 |
|
ケーブル端子函の製造開始。日本電信電話公社の納入指定メーカーとなる。 |
| 1930 |
1939年 |
|
山光社、株式会社に組織変更。 |
| 1932年 |
|
事務所を現本社所在地 東京都品川区に移転。 |
| 東京都目黒区に光伸社を創立。 |
| 1930年 |
|
東京都芝区幸町22に山光社を創立。 |
| 端子函、配線函等の生産、販売を開始。 |
